【小学生でも分かる】仮想通貨デビュー前に知っておくべきこと

はじめに

トランプが大統領選挙に勝利してから仮想通貨が急騰し、ビットコインは2万ドル以上の値上がりを見せています。日本ではまだ仮想通貨の認知が遅れ気味ですが、最近は仮想通貨を耳にする人も増えてきたのではないでしょうか。

私はプロトレーダーではなく、たまに大きくトレードする以外は基本的に長期でホールドするタイプです。それでも「仮想通貨ってどこで買えばいいの？」という問い合わせを10件近くも受け、ちょっとバブルっぽい雰囲気を感じています。とにかく個人的にDMで購入方法の問い合わせが多くて、毎回同じ説明をするのも手間なので書くことにしました。

基本的に、私から「これに投資すべき」といったアドバイスは一切しません。未来が見えるわけじゃないので、責任も取れませんからね。もちろん、テクニカル分析やアメリカのニュースから情報を得て助言することも可能ですが、暗号資産の専門サイトや有名なSNSのユーザーをフォローした方が、よほど参考になるでしょう。

この記事では、超初心者向けに仮想通貨を購入する際の注意点を、小学生にもわかるように説明します。私が実際に経験した失敗や、意外と誰も触れない重要ポイントをまとめました。これから仮想通貨に少しでも触れてみたいと考えているなら、必ず最後まで読んでください。

仮想通貨（暗号資産）について

そもそも仮想通貨って何なの？

仮想通貨。名前は聞いたことがあるけど、「いまいち何かわからない…」って人、多いですよね。仮想通貨は、ざっくり言えば「インターネット上だけで存在するお金」です。実際にはコインや紙幣といった物理的な形はなく、すべてデジタルの中で動いています。
暗号通貨も同意義と思っていただいて、大丈夫です。
代表的なのは「ビットコイン」。これは仮想通貨の一種で、インターネットを通じて国境を越えて送金ができたり、実際の店舗やオンラインショップでの支払いにも使われ始めています。銀行を介さず、ネットワーク上で直接やり取りできるのが大きな特徴ですね。

仮想通貨が生まれた理由とは？

仮想通貨は、「誰もが自由に使える通貨があれば便利だ」という考え方から生まれました。通常のお金は各国の中央銀行が管理していますが、仮想通貨はインターネット上で管理され、特定の管理者がいません。代わりに、「ブロックチェーン」という技術を使って、世界中のユーザーが協力してデータを管理しています。この分散管理によって、従来の通貨とは異なる新しい「価値の交換手段」として注目されているのです。
※もっと詳しく知りたい方は、【ブロックチェーン技術】について調べてみて下さい。

仮想通貨はどんな場面で使えるのか？

仮想通貨は、海外への送金、オンラインショッピング、または一部の実店舗での支払いなどに利用されています。また、値動きが激しいことから、投資対象としても人気が高まりました。ビットコインやイーサリアムの価格が数年で大きく上がったこともあり、「資産運用として仮想通貨を持つ」という人も増えています。むしろ、実用性というよりかは投機対象として購入する人がほとんどだと思いますが。
日本では、ビックカメラが仮想通貨でのショッピングに対応してたりしますね。

仮想通貨の購入方法

仮想通貨はどこで売ってるの？

「仮想通貨を買いたいけど、どこで売ってるの？」と疑問に思っている方へ。私も最初は、ビットコインに物理的なコインがあると勘違いしていました（笑）。実際、メルカリなんかでビットコインの「物理コイン」が売られていることもありますが、これは飾り用のアイテムなので、決して本物の仮想通貨だと思わないでくださいね。

仮想通貨の「販売所」と「取引所」の違い

仮想通貨を買うには、販売所と取引所という2つの場所が存在します。ここが初心者がつまずきやすいポイントで、知らないと販売所で高く買ってしまうことがあるんです。

・販売所：イメージとしては「自動販売機」です。簡単に買えるのですが、売っているのはCoincheckなどの販売所の運営側なので、価格が少し高めに設定されることが多いです。

・取引所：こちらは「フリーマーケット」と考えるとわかりやすいです。ユーザー同士が直接売り買いする場所で、販売所よりも市場に近い価格で取引できます。同じ商品でも買うなら自販機よりフリーマーケットで買ったほうが安いことが多いのと同じで、仮想通貨も取引所の方が手頃に手に入ることが多いです。

抑えておきたいポイントとして、「基本的には取引所で売買する」ことを意識するのが大切です。

初心者の方は、CoincheckやbitFlyerといったアプリを手軽に使う中で、販売所で購入する流れに誘導されがちです。しかし、ここで販売所を利用してしまうと、思った以上に損をしてしまいます。というのも、販売所では手数料が高いうえに、仮想通貨の販売価格も割高に設定されているからです。正直なところ、販売所で買うメリットはほとんどありません。

初心者が手軽さに引っかかってしまうような仕組みになっているため、特に最初のうちは「販売所＝割高」「取引所＝市場価格に近い」という意識を持つことが重要です。

どこの販売所で買えばいいの？

仮想通貨を扱う販売所や取引所には、Coincheck、bitFlyer、bitbank、GMOコインなど様々な選択肢があります。ですが、それぞれに特徴があるので、使い方を間違えないことが重要です。
結論を先に書くと

• スマホのみで使うなら：bitFlyer、bitbank
• PCと併用できるなら：Coincheck、bitFlyer、bitbank

ここでは、私の失敗談と一緒に読み勧めて下さい。

Coincheckはスマホだけでの利用は不向き？

現状、Coincheckのスマホアプリでは取引所にアクセスできず、「販売所」のみの利用になります。ですから、スマホのみで仮想通貨を扱いたい場合、Coincheckはあまりオススメできません。もしPCを持っていない場合、スマホアプリで取引所にアクセスできるbitFlyerやbitbankを使うと良いでしょう。これらは、スマホでも取引所機能を使えることを私も確認済みです。なお、他のサービスについては利用経験がないので不明です。

なお、Coincheckは今年12月にNASDAQに上場予定です。これに伴い、スマホアプリから取引所にアクセスできるようになる可能性もありますが、現時点ではブラウザ版のみの対応となっています。

Coincheckの注意点

Coincheckは見た目は親切に見えますが、実は初心者には少し不親切なところもあります。私も初めての頃に販売所で取引してしまい、大きな損をしてしまった経験があります。しかし、この知識を持っていれば、販売所と取引所の違いを理解し、Coincheckを上手く利用できるようになります。
さらに、NASDAQへの上場によって信頼性も高まるため、取引所としての信頼性を重視するならCoincheckもオススメできるでしょう。

取引所での買い方

おそらく、株式の売買をやったことがない人にとっては、仮想通貨の取引所での購入方法も難しく感じるでしょう。そこで今回は、本当に初心者向けに、取引所での購入方法を「誰でもわかる」レベルで解説します。

1. 入金方法

まず、取引所で仮想通貨を買うためには、お金（日本円）を入金する必要があります。入金方法には主に以下の2つがあります。

・銀行振込：自分の銀行口座から、取引所の指定口座にお金を送金する方法です。

・コンビニ入金やクイック入金：取引所によっては、コンビニから直接入金できるサービスもありますが、手数料がかかることがあるので注意しましょう。

2. 買いたい通貨を決める

次に、どの仮想通貨を買いたいかを決めます。代表的な仮想通貨には「ビットコイン」や「イーサリアム」などがあります。それぞれの通貨は価格が異なるので、自分の予算や目的に合わせて選びましょう。

3. 取引所での買い方

取引所で仮想通貨を買う際には、成行注文と指値注文の大きく2つの方法があります。

成行注文：その時の市場価格で、すぐに買う方法です。値段を指定しないので、すぐに買えますが、価格は注文を出した瞬間の市場価格になります。「今すぐ買いたい！」という時に便利な方法です。

指値注文：自分で買いたい値段を決めて、注文を出す方法です。「この価格まで下がったら買いたい」といった具合に、価格を設定しておきます。指定した価格に達した時に買えますが、その価格にならないと買えない場合もあります。

※実は他にもさまざまな注文方法がありますが、初心者の方はまずこの2つを理解しておけば、基本的な売買は問題なく行えます。

4. 注文を確定させる

成行注文か指値注文で注文内容を決めたら、「注文確定」ボタンを押して完了です。

以上で仮想通貨購入における今現在時点で最もリスクや損失の無い方法のまとめになります。

応用編：海外取引所を利用するメリット・デメリット

仮想通貨の取引所は国内にもありますが、BinanceやBybit、MEXCなどの海外取引所も人気です。私もMEXCを使っていますが、それぞれの取引所に特徴があり、メリットとデメリットを知っておくと便利です。無期限先物取引についても話していきます。

海外取引所のメリット

1.取引手数料が安い：国内取引所よりも手数料が低い場合が多く、頻繁に取引する人にとってはコストを抑えやすいです。
2.多彩な通貨ペア：海外取引所では日本で扱っていない仮想通貨も豊富に揃っているため、新しい通貨を取引したい場合に向いています。
3.無期限先物取引が利用可能：多くの海外取引所では、「無期限先物取引」が可能です。これは満期日がなく、いつでも売買ができるタイプの先物取引で、レバレッジも設定できるため、相場の上下に応じて短期的な利益を狙いたいときに便利です。
柔軟なレバレッジ設定：高いレバレッジが設定可能で、少額から大きなリターンを狙いたい人には選択肢が広がります。

海外取引所のデメリット

日本語サポートが不十分な場合がある：一部の海外取引所では日本語対応が限定的で、サポートが英語のみのケースも多いです。
法律や規制の違い：海外取引所のサービスは各国の法律に基づいて提供されているため、日本の規制下で守られていない面があることに注意が必要です。
リスク管理の難しさ：特に無期限先物取引では、高いレバレッジをかけるとリターンが大きい分、損失リスクも増します。国内取引所に比べて資金管理に関する責任がユーザー側に重くなるため、注意が必要です。
無期限先物取引のように、取引の幅が広がる点で海外取引所は魅力ですが、利用には自己責任とリスク管理が重要です。

無期限先物取引について

株の先物取引はやや複雑ですが、仮想通貨の無期限先物取引は、簡単に言えば「自分の資金（証拠金）の何倍ものレバレッジをかけて取引できる仕組み」と覚えてもらえば十分です。

追証とは？

海外の多くの仮想通貨取引所には、追証（追加証拠金）のシステムがありません。追証とは、取引で大きな損失が出たときに、証拠金以上の損失が発生し、その不足分を追加で支払わなければならない仕組みです。株の先物取引や日本のレバレッジ取引などでは追証が発生することがありますが、仮想通貨の無期限先物では一般的に追証がなく、証拠金以上の損失が出た場合はその時点でポジションが強制的に決済されます。

この仕組みにより、海外の仮想通貨取引所では追証のリスクを気にせず取引できるため、ある意味リスクを取りやすい環境が整っているともいえます。ただし、レバレッジ取引のリスクは依然として高いため、慎重な資金管理が必要です。

暗号資産のアドレスと送受信について

仮想通貨を取引所に入金したり、他のウォレットやユーザーに送金したりするには、暗号資産のアドレスを使用します。暗号資産のアドレスは、銀行でいう「口座番号」のようなもので、それぞれの通貨ごとに固有の長い英数字のコードです。

1. アドレスの確認方法

• 仮想通貨の受け取り用のアドレスは、取引所やウォレットアプリ内で確認できます。例えば、「入金」ボタンを押すと、自分のアドレスが表示される仕組みになっている場合が多いです。
• 仮想通貨の種類ごとに異なるアドレスが割り当てられているため、ビットコインを送る時は必ずビットコイン用のアドレスを使用しましょう。間違ったアドレスに送ってしまうと、資金が失われるリスクがあるので要注意です。

2. 暗号資産の送受信方法

• 送金する場合：送金先のアドレスを入力し、送金したい額を指定して送信します。取引所によっては、追加の確認手続きを設けているため、二段階認証などをオンにしておくと安全です。
• 受け取る場合：自分のアドレスを相手に伝えるだけで、仮想通貨を受け取ることができます。QRコードでアドレスを送ると、アドレス入力ミスを防げます。

注意点

• 送金手数料：仮想通貨の送金には手数料が発生します。ビットコインなど一部の通貨は手数料が高くなることがあるため、事前に確認しましょう。
• アドレスの確認：送金の際にアドレスを誤ると取り戻せない場合が多いため、慎重に確認する習慣が大切です。

仮想通貨の税金について：将来的な分離課税の可能性を踏まえて

仮想通貨取引で得た利益については、利益が発生した「タイミング」で課税の対象となります。多くの場合、仮想通貨を売却して日本円に変えた時点で利益が確定し、課税対象となります。ここでは、現行の申告方法やタイミング、分離課税への期待について詳しく解説します。

利益確定のタイミング：日本円に変えた時点

現行の税制では、仮想通貨を日本円に変えたタイミングで利益が確定し、課税対象となります。たとえば、ビットコインを他の仮想通貨に交換した時点でも利益が確定するため、仮想通貨同士の交換も課税の対象です。ただし、保有しているだけでは課税されず、日本円や他の仮想通貨と交換して初めて利益が確定します。
この仕組みの根拠は、国税庁が発表している「仮想通貨に関する所得の計算方法等についてのFAQ」に基づいています。

仮想通貨の税金申告方法

1.年間の利益を計算する：仮想通貨を売買して得た利益や、仮想通貨を使用して買い物をした際に得た差益も含めて、年間の利益を計算します。

2.雑所得として申告する：確定申告の際、「雑所得」の欄に利益を記入します。仮想通貨の取引記録や、利益計算の明細を整理し、できるだけ正確に報告しましょう。

3.確定申告のタイミング：仮想通貨の利益が20万円以上の場合、毎年2月16日から3月15日までの間に確定申告が必要です。副業や投資としての利益が増えた場合、申告漏れに注意が必要です。

分離課税の可能性と将来性

現在の仮想通貨税制では税負担が大きいため、分離課税への期待も高まっています。仮想通貨取引がより広く普及し、法整備が進めば、株式やFXと同じように20%程度の一律課税が適用される「分離課税」に変更される可能性もあります。

さいごに

以上が、仮想通貨を購入する際にリスクや損失を最小限に抑える方法のまとめです。初心者でも、今回ご紹介したポイントを押さえておけば、安心して取引を始める準備が整います。仮想通貨は価格の変動が大きい分、冷静に取引できる環境と知識が大切です。少しずつ慣れて、自分のペースで取引に挑戦してみてください。
当ブログ内の招待リンクページには私が使用している取引所の招待リンクも貼ってありますので、自分のニーズに合う方は使っていただければと思います。